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新築住宅の平均的な費用は?家を建てるお金の内訳と
節約ポイントの目安をわかりやすく解説!

自分たちしか足を踏み入れたことのないピカピカの新築住宅を、マイホームとして構えることは、誰もが憧れる夢となるでしょう。しかし、先立つものはお金です。

住宅購入は「一生に一度の買い物」といわれているように、多額の費用が必要となります。とはいえ、人によって必要な費用も大きく異なるため、結局どれほどの資金を準備しておくべきなのかが分からないという人も多いでしょう。

そこで今回は、新築住宅にかかる費用相場・新築一戸建てにかかる総額費用の内訳・費用を抑えるためのポイントを詳しく解説します。新築住宅の取得を検討している人は、ぜひ参考にしてください。

1.新築住宅にかかる費用の相場はいくら?

新築住宅にかかる費用の相場はいくら?

基本的に、新築住宅にかかる費用は約3,500万~4,500万円が相場となっています。また、家を建てる地域によっても相場は数百万円程度の差があることも特徴です。

■地域ごとの新築住宅(種類別)にかかる費用相場

注文住宅 土地付注文住宅 建売住宅 マンション
全国 3,543万円 4,397万円 3,495万円 4,545万円
首都圏 3,808万円 5,162万円 3,922万円 4,993万円
近畿圏 3,746万円 4,540万円 3,441万円 4,459万円
東海圏 3,606万円 4,412万円 3,013万円 4,023万円
その他 3,356万円 3,949万円 2,842万円 3,844万円

出典:住宅金融支援機構「2020年度フラット35利用者調査」

2.新築一戸建てにかかる費用の内訳

新築一戸建てにかかる費用の内訳

分譲マンションなどではなく、新築の一戸建てを購入する場合は、主に建物・土地・諸費用の3分野でそれぞれの費用が発生します。なるべく費用を抑えて新築一戸建てを購入したいのであれば、各費用について詳細を把握しておきましょう。

ここからは、新築一戸建てにかかる費用の内訳を、建物・土地・諸費用の3項目に分けて詳しく説明します。

2-1.建物

新築一戸建てにかかる費用のうち、「建物代」はいわゆる住宅そのものを建築する際に支払う費用です。 具体的には、下記のような項目に費用がかかります。

<内訳>

地盤調査費用
  • 住宅を建てる土地の質・強度を調べるための調査費用
  • 費用の目安は約5万~10万円
工事契約金
  • 工事請負契約を交わした際に支払う費用
  • 費用の目安は物件価格の約5~10%
地鎮祭費用
  • 地鎮祭を行う際に支払う費用(行わないケースもある)
  • 費用の目安は約5万円
本体工事費
  • 住宅のあらゆる建築工事に対して支払う費用
  • 費用の目安は総建築費の約70~75%
別途工事費
  • 地盤改良工事や敷設工事など、住宅建築に際して必要となる工事に対して支払う費用
  • 費用の目安は総建築費の約15~20%

土地の条件や住宅に取り入れたい設備によっては、上記以外にも費用がかかることも覚えておきましょう。また、地域ごとにおける建物代(注文住宅+土地付注文住宅の平均)の費用相場は下記の通りです。

<費用相場>

全国 約3,246.9万円
首都圏 約3,330.2万円
近畿圏 約3,312.3万円
東海圏 約3,358.3万円
その他 約3,185.5万円

出典:住宅金融支援機構「2020年度フラット35利用者調査」

2-2.土地

新築一戸建てにかかる費用のうち、「土地代」はその名の通り、土地の購入に必要となる費用です。具体的には、下記のような項目に費用がかかります。

土地代
  • 手付金(住宅価格の約5~10%)を含む、土地購入に必要となる費用
諸費用
  • 土地の購入に際して必要となる、印紙税・仲介手数料などの諸費用
  • 費用の目安は土地代・建築費の約5%

土地にかかる費用の内訳は比較的シンプルですが、建物代と同様に土地の条件や建てたい住まいによっても費用は異なることに注意してください。また、地域ごとにおける建物代(注文住宅+土地付注文住宅の平均)の費用相場は下記の通りです。

<費用相場>

全国 1,436.1万円
首都圏 2,310.2万円
近畿圏 1,655.3万円
東海圏 1,300.0万円
その他 932.9万円

出典:住宅金融支援機構「2020年度フラット35利用者調査」

2-3.諸費用

諸費用は、建物にかかる費用でもなく、土地にかかる費用でもないその他の費用を指します。具体的には、下記のような項目が諸費用にあたります。

<内訳>

住宅ローン関連費用
  • 住宅ローン事務手数料・保証料・団信保険料・火災保険料など、住宅ローンを借りるにあたり必要となる費用
  • 費用の目安は住宅価格の約5%前後
印紙税
  • 不動産売買契約書や金銭消費貸借契約書など、印紙税法で定められた「課税文書」に対して課税される税金
  • 各課税文書に記載された金額によって、印紙税額が異なる
登録免許税
  • 土地・建物の購入や建築時に所有権保存登記・移転登記を行う際に必要となる税金
  • 税額は「固定資産税評価額 × 税率」で算出される
不動産取得税
  • 不動産を取得した際に必要となる税金
  • 税額は「固定資産税評価額 × 3~4%」で算出される
司法書士への報酬
  • 司法書士に土地・建物の登記手続きを依頼した際に必要となる費用
  • 費用の目安は約15万~25万円
引越し費用
  • 住んでいた住宅から、新築一戸建てに引越す際の費用
  • 費用の目安は5万~15万円

建物代や土地代に比べて諸費用の各項目一つひとつは小さな額ですが、総合的に見ると決して小さな出費とはいえません。諸費用の中には土地・建物の要件によって軽減措置を受けることもできるため、軽減対象となる要件も併せてチェックしておきましょう。

3.新築一戸建ての費用を抑えるポイント4選

新築一戸建ての費用を抑えるポイント4選

新築一戸建ての中でも、特に注文住宅は自由度が高いためこだわりをすべて取り入れると費用が膨らむことも多々あります。新築一戸建ての費用を抑えるためには、下記のポイントをおさえておきましょう。

■こだわりに優先順位を付ける

新築一戸建ての購入費用を抑えるためには、まず自分たちのこだわりに優先順位を付けることが重要です。特に自由度が高い注文住宅の場合は、設計プランにこだわりを取り入れすぎることによって予算を超えるケースも珍しくありません。全体の予算を決めたのち、「譲れないこだわり」と「できれば取り入れたいこだわり」を決めて、予算に合わせた取捨選択をしましょう。

■シンプルな外観にする

1階と2階の形状が異なる凹凸の多い一戸建ては、建築費用が高まる傾向にあります。そのため、新築費用を抑えたいのであればなるべく各階の間取り構造を統一させたシンプルな家づくりを心がけましょう。凹凸の少ないシンプルなデザインの外観であれば、必要な壁・屋根の面積が小さくなることから材料費を抑えられ、結果として建物工事費用を抑えることが可能です。

■水回りを1か所に集約する

トイレや洗面所、浴室などの水回り設備が分散されると、給排水設備も当然複雑化します。自ずと工事費用も高まるため、新築費用を抑えたいのであればなるべく水回りを1か所に集約することがおすすめです。「トイレだけはなるべく2つ設置したい」という場合は、1階と2階とで同位置に設置するとよいでしょう。

■外構工事を節約する

新築費用を最大限抑えたいという場合は、外構工事を節約することもおすすめです。外構工事は住宅が完成したのちに行うことができます。ベランダや庭はDIYできれいにすることも可能であり、駐車場の舗装・造成工事は住宅完成後でも問題なく行えます。さほど資金に余裕がない場合はまず家の中だけに焦点を当てて、「別途工事費」にあたる部分は住宅完成後、資金に余裕が生まれるまで後回しにするのもよいでしょう。

まとめ

マイホーム購入は「一生に一度の買い物」といわれているように、多額の費用が必要となります。基本的に、新築住宅にかかる費用は約3,500万~4,500万円が相場ですが、地域によっても数百万円程度の差があることが特徴です。そのため、余裕をもって資金計画を立てるようにしましょう。

新築一戸建て購入の際は、主に「建物を建てるための費用」「土地を購入するための費用」「その他の諸費用」が発生します。費用を抑えるためには、住宅の建て方が大きく関係することも覚えておきましょう。

グランディハウスでは、土地・設計・建築のプロが住宅設計のご提案からアフターフォローまで一貫したサポートを提供しております。新築一戸建ての購入を検討している人は、ぜひグランディハウスにご相談ください。

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